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■卒業後の進路〜アメリカ〜 |
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ここでは、大学卒業後の進路、編入学、大学院進学、そして就職活動について説明していきます。 |
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アメリカでは、１度大学へ入学・進学しても、本人の意思によって、他の大学へ編入することは珍しくありません。２年制大学から４年制大学へ編入する学生も入れば、４年制大学からさらに難易度の高い４年制大学へ編入する学生もいるでしょう。編入制度を利用する多くの学生は、よりよい教育環境や高い教育水準に身を置こうとする志の高い学生です。
ただし編入学が許可されるかどうかは、在籍する大学での成績がポイントになります。成績がよければ、超難関大学に編入することも可能ですが、成績が低いと編入先はごく限られてしまいます。アメリカの大学はすべて４段階制をとっています。難関大学への編入には、3.5〜4.0のほぼ完璧な成績が求められます。平均レベルの大学であれば2.5〜3.0程度要求されます。編入したい場合には、成績の平均値であるGPAをできるだけ高くキープしておく必要があるのです。
アメリカでは、どこの大学に入学したかよりも、どこの大学をどの成績で卒業したのか重要です。つまり、日本から初めて米国の大学に進学する際には、果たして自分が将来的に編入を考えているのかどうか、もし考えているのであれば、編入までの準備期間を過ごす大学はどこにすべきかを、学校選択の際に真剣に考えておく必要があることを理解しておきましょう。
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分野は大学院で学ぶという考え方が定着しているアメリカでは、学士号取得後大学院に進学することや、社会経験を数年積んだ後に大学院へ進学することは決して珍しいことではありません。ちなみにアメリカで大学院課程を併設している大学は約1,400校、そのうち博士課程まで併設しているのは500校ほどです。約30の分野に300以上の専攻があるだけでなく、時代に求められる学問を、どの国よりも早く大学院での専攻に取り入れる柔軟性も兼ね備えているのです。
アメリカの大学院は大きく分けると学術系大学院（例：人文科学、社会科学、自然科学など）と専門職系大学院（例：医学、法学、歯学、獣医学、建築学、神学、経営学など）の２つに分かれます。
大学院では学部レベルと異なり、学術系、専門職系を問わずより実学的な教育が提供され、かつ専門分野が細分化されているのが特徴です。そのため、｢何を勉強したいか判らない｣「就職先が決まらないから大学院へ」というような意識で進学すると、大変な精神的苦労を背負い込むことになるでしょう。一方、勉強したい意識がはっきりとしていれば学部での専攻が大学院での専攻と必ずしも同じでなくても、入学することは可能です。ただし、大学院での授業は初日から専門分野について学びますから、入学前に学ぶ分野について基礎的な知識を習得しておかなければ、授業についていくことは大変難しくなってくるでしょう。
また編入同様、誰でも希望する大学院に進学できるわけではありません。以下、大学院進学を検討される際に必要とされるものです。
◆GRE ◆GMAT ◆LSAT ◆MCAT |
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◆インターンシップ制度の活用
アメリカでは、企業が学生を採用する際にインターンシップ経験の有無を大変重要視します。もし現地就職を希望するのであれば、ぜひインターンシップに挑戦して下さい。インターンシップ先を探す方法として、大学の教授やアドバイザーからの紹介、Career Centerと呼ばれる日本の大学でいう｢就職室｣を利用する方法が一般的です。また、ソロリティやフラタニティといったグループでは先輩のネットワークもインターンシップ先を探す際に重要になってきます。
インターンシップはあくまでも研修生ですので、正式な就職ではありません。しかし能力や適性などが評価されて、雇用に結びつくこともありますから、現地で就職を希望する場合には積極的にチャレンジしてみましょう。
◆研修ビザの活用
アメリカの大学を無事卒業すれば、研修ビザと呼ばれるPractical Training Visaを取得できる可能性があります。このビザを取得すると、卒業してから最長１年間、有給でアメリカでの就労が許可されます。このビザでの就労期間中に自分の働きが認められれば、正規の就労ビザ取得の可能性も高まります。ビザの申請には在学している大学を通して行う必要があるため、希望する場合は卒業まで残り１年くらいとなったあたりで留学生担当アドバイザーに相談しましょう。
→ビザが発給されたとしても、就職できるかどうかは自分次第。ビザ取得＝アメリカでの就職ではありません。
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◆事前の準備
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| （1） |
興味ある業界や会社について調べる
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有名企業へ就職することだけが夢の実現というわけでは必ずしもありません。まずは興味のある業界について調べ、その次に各企業について掘り下げて調べていきましょう。客観的データとして、｢日経就職ガイド｣（日経新聞社）や｢会社四季報｣（東洋新聞経済社）などを活用すると、様々な企業を比較でき、参考になります。 |
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| （2） |
英語力を証明する
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英語力のみが重視されることはありませんが、やはり留学生を採用する際には、その学生の英語力も知りたいと企業の人事担当者は考えるものです。Test of English for International Communication (TOEIC)やComputerized Assessment System for English Communication(CASEC)といった、英語によるコミュニケーション能力を診る試験のスコアなどで自分の英語力を証明できるようにしておきましょう。
TOEICに関する情報 →http://www.toeic.or.jp/toeic/
CASECに関する情報 →http://casec.evidus.com/
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| （3） |
長期休暇を利用してインターンシップ |
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アメリカに比べるとインターンシップ（詳細は第４回準備講座参照）後進国の日本ですが、最近は大手企業を中心に大学生のインターンシップを奨励する企業が少しずつ増えてきました。夏休みなどの長期休暇中に日本に帰国する機会があれば、事前に興味ある企業にコンタクトを取ってみると良いでしょう。
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◆活動方法
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| （1） |
インターネットの活用 |
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インターネットが広く普及した現在、日本の企業も就職活動をする学生に対してはインターネットを通じ会社情報や採用情報を発信しています。新卒者を対象にしたセミナーへの登録なども現在は企業のホームページより登録する方法が主流です。
→大学内に置かれているコンピュータは日本語対応でない機種が多いため、日本からノート型パソコンを持参することをお勧めします。 |
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| （2） |
アメリカでの就職フェアに参加 |
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日本人学生、もしくは日本での就職を希望する現地学生または他の国からの留学生を対象に、年に数回日本の企業や日本にも活動拠点を置く外資系企業の人事担当者がアメリカに集まり就職フェアを行います。通常日本での新卒採用には準備期間から内定が出るまでに数ヶ月の期間を要しますが、こうした留学フェアでは面接後数日から２週間以内で結果が出るといわれています。フェアの日時や場所、参加方法などは以下のサイトで確認して下さい。 |
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| （3） |
日本に帰国して活動 |
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高学年になったら、夏休みなどの長期休暇を利用し、日本に帰国して就職活動をする方法もあります。夏休みに一時帰国している海外の大学生を対象とした就職フェアが開催されることもあります。また履歴書を持参して直接企業をまわれば、メールやネット上では伝わりにくい、社風などもつかめるでしょう。
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